JSIAからのお知らせ

• 九州支部 2021年03月03日 第4回WEB（ZOOM)技術講習会（無料）を開催致します。 3月23日（火）に、WEB技術講習会（無料）「IOTによる盤ソリューションのご提案」富士電機機器制御㈱様を、開催致します。皆様からのお申込をお待ちしております。
• 官公庁 2021年02月26日 2021年度「エネルギー消費の効率化等に資する我が国技術の国際実証事業（実証要件適合性等調査）」に係る第1回公募について（NEDO） 2021年2月16日より、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）が「エネルギー消費の効率化等に資する我が国技術の国際実証事業」のうち「実証要件適合性等調査」に係る公募を、複数の対象技術を設定して開始しています（応募書類提出期限は、2021年3月17日正午迄）。
• 官公庁 2021年02月26日 令和2年度自殺対策強化月間について（経済産業省 中小企業庁） 自殺対策基本法（平成18年法律第85号）では、毎年3月を自殺対策強化月間としています。 令和2年度の自殺対策強化月間においては、国、地方公共団体、関係団体及び民間団体等が中心となり、自殺対策の啓発事業等に協力・賛同していただける団体（協賛団体）と一体となって集中的に啓発事業及び支援策を実施します。特に、問題が深刻化している若年層への情報提供や支援などについての取り組みを強化することとしています。
• 九州支部 2021年02月22日 第36回ゴルフ大会（沖縄）を開催致します。 3月19日（金）に、沖縄でゴルフ大会を開催致します。2020年度はコロナの感染拡大により様々な沖縄の行事が中止になってしまい、申し訳ございません。まずは、屋外の行事からと考え計画致しました。沖縄の皆様、是非参加ご検討ください。
• 九州支部 2021年02月17日 2020年度第３回WEB（ZOOM)技術講習会(無料）を開催します。 ３月３日（水）に、WEB技術講習会（無料）「高圧保護継電器及び、太陽光発電自家消費アプリ向け一体型保護継電器の紹介」オムロンソーシアルソリューションズ㈱様を、開催致します。皆様からのお申込みお待ちしております。
• 官公庁 2021年02月17日 新型インフルエンザ特別措置法等の一部を改正する法律の施行に伴うご協力のお願い等について（経済産業省） 2021年2月13日より新型インフルエンザ特別措置法等の一部を改正する法律が施行されました。
• 九州支部 2021年02月16日 WEB技術講習会（講師）について（ご相談） 会員様は九州沖縄一円にご所属頂いておりますが、遠隔地で受講の機会に恵まれない企業もあり、WEB技術講習会の実施は、業界の配電盤製造技術の底上げになると考えております。つきましては、御社の技術や製品を会員の皆様にご紹介いただけないでしょうか？ 是非とも本主旨をお汲いただき、ご検討をお願いいたします。
• 本部 2021年02月16日 統計【閉鎖形配電装置、分電盤、監視制御装置・その他の制御装置】を更新（2020年12月分追加）しました。

  閉鎖形配電装置（特高・高圧・低圧）（A）
  分電盤（産業用・住宅用）（B）
  監視制御装置・その他の制御装置（C）

• 官公庁 2021年02月09日 テレワークなど出勤回避の徹底のお願い＆アンケート協力依頼（経済産業省） 新型インフルエンザ等対策特別措置法に基づく「基本的対処方針」において、在宅勤務（テレワーク）や、出勤が必要となる職場でもローテーション勤務等を強力に推進することが求められています。 日本全体での感染を抑制するべく、特に職場におけるまん延防止対策のため、今一度、テレワークなど出勤回避の徹底にご協力頂けますようお願いいたします。
• 本部 2021年02月09日 第90回非常用配電盤等機器認定委員会(2021.1.19)の審査結果を掲載しました。

  認定・資格 → 耐熱形配電盤等機器認定制度 → 認定について → 認定等公告 → 第90回(2021.1.19)

• 会員専用 2021年02月03日 「盤メーカーのための産業用ネットワークの基礎知識」を掲載しました。

  会員専用 → お知らせ

• 会員専用 2021年01月20日 JSIAニュースNo.248を掲載しました。

  会員専用 → JSIAニュース → No.248

• 官公庁 2021年01月15日 新型コロナウイルス感染症に関する基本的対処方針の改定及び新たな水際対策措置等について 令和３年１月13日、新型インフルエンザ等特別措置法第32条第１項の規定に基づき、緊急事態措置を実施すべき区域が11都府県に区域変更がされるとともに、「新型コロナウイルス感染症対策の基本的対処方針」が改定されました。緊急事態措置を実施すべき期間は令和３年２月７日までとなります。基本的対処方針の着実な実施に向けて引き続きのご協力お願いいたします。
• 官公庁 2021年01月12日 ｢新型コロナウイルス感染症対策の基本的対処方針｣(令和３年１月７日変更)の着実な実施に向けたご協力のお願い 令和３年１月７日、新型インフルエンザ等特別措置法第32条第１項の規定に基づき、新型コロナウイルス感染症緊急事態宣言がされるとともに、「新型コロナウイルス感染症対策の基本的対処方針」が改定されました。緊急事態措置を実施すべき期間は令和３年１月８日から２月７日までとし、対象区域は埼玉県、千葉県、東京都及び神奈川県の１都３県とすることとなっております。基本的対処方針の着実な実施にご協力をお願いいたします。
• 会員専用 2021年01月08日 第27回景況観測調査結果を掲載しました。

  会員専用 → 統計資料 → 景況観測調査 → 第27回景況観測調査結果（2020.10～12）